海外企業に就職して気づいた海外就職のメリット・デメリットまとめ

海外就職のメリット・デメリットまとめ

海外就職というと、英語がたくさん使える、かっこいい、グローバルな環境で働ける、などいいイメージばかりが真っ先に浮かんできますよね!

確かに、多くの学生が日本の企業に就職する中で、人とは違った環境で就職するということは、とてもいい経験にはなります。

しかし、海外で働く、ということは、実現する際も、した後も大変なことがたくさんあります。そのため、実際に海外就職をしてから、こんなはずではなかった!とならないためにも、いい点ばかりではなく、悪い点にも予め目を向けておくことが重要です。

そこで今回は、海外就職を実現する前に知っておきたい、海外就職のいい点と悪い点を紹介します。


海外就職のメリット

1.国際感覚が身に付く

海外企業に就職をすると、いろいろな国籍の人と働く機会を得ることができます。その中で、日本人との働き方の違いに触れることもできます。

例えば日本人は残業を積極的にしていきますが、現地の人は仕事が残っていても勤務時間ぴったりになると帰宅をします。また、日本人は勤務時間であればずっと仕事に集中していますが、外国人は与えられた仕事を時間内にこなせばいいという考えなので、仕事さえこなしていれば勤務時間であっても割と自由に過ごしています。

このように、日本人と外国人では働き方や考え方に大きな違いがあります。海外企業にいると、こういった働き方の違いに日々触れることができるのです。

もちろんそれらをおもしろいと感じることもあれば、理解できないこともあります。しかし、その違いを理解して乗り越えていくことがまさに国際感覚を身に付けるということであり、相互理解をしていくことで外国人と一緒に働くために適応力も身に付けていくことができるのです。

2.風通しがいい社風

海外就職をするともちろん上司や同僚も外国人になります。海外企業では、日本のような厳し上下関係がなく、上司ともフレンドリーな付き合いをすることができます。

そして、上司であっても自分の意見をはっきりということが認められています。日本の企業であれば上司の意見に反対であってもそれに黙って従うことが正しいことになりがちです。

一方で海外は、考えが違えばそれを発信することが正しいのです。そして、上司に反対したからといって、白い目で目られることもありません。むしろ、こちらの考えに賛同してくれることも少なくはないのです。

このように海外企業では、年齢や役職関係なく自由に意見交換をできる風通しのよさがあります。

3.英語力が身に付く

これはどういう職種かつくかにもよりますが、もちろん海外企業に就職をすれば英語力が身に付きます。日本でどんなに勉強をしたとしても、生きた英語を学ぶには限界があります。

実際に英語でどうサービスを提供するか、顧客とやり取りをするか、上司とコミュニケーションをとるか、というのは、実際に経験してみないと身に付けることはできません。

海外企業に就職することで、実際に使われているビジネスレベルの英語を身に付けることができるので大きなメリットとなります。

4.早くからキャリアが積める

日本の企業では、まだまだ年功序列の風土が強く残っています。仕事ができる、できないに関係なく、長く会社に勤めている人が出世していくのが日本企業の昔からある文化です。

ですが、海外企業ではそうではありません。仕事ができる人はどんどん出世をしていきます。入社1年以内でマネージャーなど大きな役割を任される人もいますし、20代でも何百人という社員のトップに抜擢されている人もいます。

つまり、海外企業では年齢は関係なく、すべては仕事ができるか、できないかで判断されるのです。逆にいうと、仕事ができなければ、いつまでも出世をすることができません。

こういった環境は、若いうちからどんどんキャリアを積んで上を目指したい、自分の実力を試したい、という人にはいい環境になるはずです。

5.人脈が広がる

日本人を採用するような規模の大きい海外企業であれば、多くの国籍の人が在籍しています。そういう環境であれば、社内でどんどん人脈を広げていくことができます。

そうすると、単に海外の友人が増える、というだけではなく、転職の機会が増えることになります。

海外では、知人の紹介で転職をする、ということは珍しくはないことです。全く知らない人を面接するよりも、知人から推薦された人を採用する方が企業としても信頼ができるでしょう。

社内を通じて世界中に人脈を作っておけば、その国で転職をしたいと思ったときに、現地の情報を聞いたり、仕事を紹介をしてもらうことができます。

つまり、海外就職を1度すると、その後にさらに他の国で働きたい、となった時などに多くの選択肢を持つことができるのです。

海外就職のデメリット

1.移住の準備が大変

海外就職の場合は、駐在とは違うので、日本出国の手続きから現地への移住の準備まですべて自分で行わなければいけません。日本を出発する前には住民票を抜いたり、国民年金の手続きをしたりなど、やらなければいけないことが多くあります。

また、日本を出国した後には現地での住居探しをしなければいけません。加えて携帯電話の契約、口座の開設など…現地に着いてからもやることが色々。

海外就職では、住む国を変えるわけですから、自分で0から現地にてスタートとなります。現地情報などすべて自分で集めなければいけないので、それにも多くの手間と時間がかかります。

このように海外就職では、単に仕事を見つけるだけではなく、その国に定住するための準備を並行して行わなければいけません。

2.給与が日本よりも低い場合が多い

これは海外就職をする国にもよりますが、ビザが比較的取得しやすいアジアでは、ほとんどの企業で日本よりも低い給与が設定されています。というのも、日本とアジアでは、まだまだ物価の違いが大きいからです。

現地では割と多めの給与をもらっていたとしても、日本円に換算すると対した金額にならないということはよくあります。なので、同じ新卒であっても、日本企業に就職をした友人との給料の差にがっかりとすることもあるでしょう。

また、日本と物価がそれほど変わらない欧米の企業に就職をしたとしても、比較的日本人の募集の多いサービス業では、安い給料が設定されていることがほとんどです。ですので、一生懸命働いて、若いうちから貯金をしたい、という人には海外就職は向かないかもしれません。

3.ビザの更新が心配

海外で働くにあたって必須なのが、就労ビザです。ビザの種類にもよりますが、大体は1年もしくは2年の有効期限で、期間が切れる度に更新をしなければいけません。

この更新がうまくいかなく、帰国を余儀なくされる場合もあります。ビザの発給数は政府が決めており、外国人労働者が増えすぎるとビザの発給数を減らしたり、発行条件を厳しくするなどの対策が取られます。最近ではどの国も自国の雇用を守るために、ビザの発給条件を厳しくしている傾向にあります。

なので、いくら会社が気に入っていても、ビザ次第では解雇ということも。こればかりは、国の経済状況や雇用状況のタイミングによるものなので、運としか言いようがありません。

また、内定を取得した後もビザが下りずに内定取り消しということも稀にあるので、念頭に置いておくといいでしょう。

4.常に解雇と隣り合わせ

海外企業は、日本のように優しくはありません。例えば、日本企業であれば大きな失敗をしたとしても、クビになることはありません。“人を育てる”という文化がある日本企業では、面倒見がよく、仕事にミスにおいてもそこまで責任を追及されることがないのです。新入社員であればなおさら。

しかし、海外の企業は違います。会社の収益や信頼に関わるような大きなミスをしてしまえば、すぐに解雇になります。実際に社内メールでは、このミスをしたら罰金~ドル、このミスを2回したら解雇、というちょっとした警告のようなメールがよく配信されています。

そして、ついこの前までいた人が急にいなくなった、ということも割とよくあるのです。

また、会社の人件費の削減などにより、1つのチームが一気になくなる、ということもあります。この場合は、早めに解雇通告がされるようですが、会社の人事次第で、いとも簡単に解雇されてしまうのが海外企業なのです。

5.日本での再就職が心配

海外就職をしたからと言って、ずっと海外に留まるという人はそこまで多くはありません。数年の経験を経て、日本に戻るのが一般的です。

その際に問題になるのが日本での再就職です。日本の企業は若い人を好みます。なので、25、26歳まではまだいいとして、それ以上年齢が上がってしまうと、なかなか就職先が見つからないこともあります。

中途採用であれば、日本企業でも通用するビジネスマナーを身に付けておかなければいけません。

海外企業と日本企業では、働き方のスタンスが大きく異なります。なので、日本企業にも柔軟に対応できる適応力やある程度の知識を身に付けておかなければなりません。あまりに海外に染まりすぎてしまうと、日本企業に敬遠されてしまうとこともあります。

いかがでしたでしょうか?

海外就職は確かにいい点も多くあり、それらにあこがれを抱く人も多いです。しかし、海外で働くには移住やビザ、異なる環境での就労など、簡単にはいかないこともたくさん。実際に行動に移す前にこういった悪い点もしっかりと把握しておくことが重要です。

海外で働くということは、そういう悪い点も含めて、いい経験になりますし、毎日が新鮮になります。なので、悪い点を知ったからとって、ネガティブになるのではなく、それらに対応できるようより準備をするといいでしょう。

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