「英語、やらなきゃね」と言いつつ、なかなか社会に出てから使える英語力を身につけるべく努力している大学生は少ないと思います。
「英語よりも学業が重要だ」と思っている大学生も多いですが、実際「できる大学生」は英語も学業もどちらも打ち込んでいるのが実際のところです。
そして、英語力の獲得は、学業と同じくらい重要です。
では、英語は実際にどのような形で必要になってくるのか、また英語ができることでどのようなチャンスを手に入れられるのか、見ていきましょう。
この記事の目次
社会に出てから英語が必要になる5つのポイント[入社前編]
社会に出てから英語が必要になる5つのポイントを見ていきます。
1.就職活動
就職活動を控えている大学生の多くは、有名企業への入社を夢見て奮闘しているかと思います。いくら有効求人倍率が2倍を超えて、人が足りないという状況になったとしても、有名企業は応募者が圧倒的に多いため、選びに選んで、優秀な人だけを採用できる立場にいます。
よく言われる「学歴フィルター」はもちろんあります。そして、学歴フィルターを設けても、応募者が何万人とやってくるので、他のいくつかの項目でさらに絞ります。英語力もその一つです。
有名メーカー、銀行、保険、証券、外資系企業など、TOEICの点数で足切りを行っている企業は多くあります。多くの企業ではTOEIC700点、750点あたりが足切り点となります。つまり、いくらあなたが優秀でも、この点数がなければ応募することすらできません。
「これだけ学業に頑張りました」「素晴らしい研究論文を書きました」といっても、TOEIC足切り点がない人は、学業や自分の能力をアピールする前に、書類を出せずにそれで終わりです。
さらに、外資系企業、特に外資系のコンサルティング会社や外資系の金融機関に就職を狙う人は、「TOEICの点数ではなく、英語で普通にディスカッションできるレベル」が必要です。
例えば、私が仕事でお付き合いした、とある外資系金融機関では、TOEIC 900点以上、または帰国子女が当たり前で、誰もTOEICの点数など気にしていませんでした。それよりも、「英語で全ての仕事が進めるのが当たり前」という環境で生き残れる能力があるかが問われていました。
報酬は良いが、容赦なくリストラすることで有名な外資系金融、外資系コンサルは、「英語など自分で勝手に身につけて当たり前。できない奴は勝手に沈め（退社）」という文化です。
2.内定後入社までの「英語力アップ期間」
さて、有名企業から内定を獲得したとしましょう。しかし、企業によっては「翌年4月の入社までに、TOEICを何点まで上げてください」という努力目標を課す場合があります。就職活動前にTOEICを十分に上げておかない場合、ここでも苦労します。
ちなみに、入社までにTOEICの点数が足りなかったとしても、それで内定が取り消しになることはありません。しかし、TOEICの努力目標点数を到達した新入社員と、そうでない新入社員では、その時点で人事評価がすでに異なっています。
目標を達成して入社した社員には、より英語力を生かした、経験を積むチャンスが多い部署へ配属される可能性が高くなります。逆に、目標を達成せずに入社した社員は、英語力が必要ない、そして経歴となる経験を積めるチャンスが少ない部署に配属される可能性が高まります。
これは差別でしょうか？いえ、そうではありません。「全員に一律の目標を出したにも関わらず、達成した人と、そうでない人がいる」わけです。達成した社員を優遇するのは当たり前のことです。
社会に出てから英語が必要になる5つのポイント[入社後編]
3.仕事のチャンス
私は外資系企業で15年勤めていたのですが、英語を使える部下というのは「使い勝手が良い」のです。
例えば、海外の顧客との英語の会議に出席し、技術的な対応について議論する、となると、「技術力がある部下」ではなく「技術力と英語力が両方ある部下」に出席してもらうことになります。
重要な案件にアサインされ、上司から「使い勝手が良い部下だ」と思われるということは、それだけでもう他の同僚と差がついていることになります。上司も、一緒に仕事がすることが多い部下を優遇したいと思いますし、実際に場数を踏むことで能力に差が付きます。
次に、別な観点をお伝えします。日本企業の多くは海外市場の開拓に一生懸命です。そして、海外現地法人の幹部には、海外で優秀な人を採用することよりも、日本で採用した社員を送り込むことを好みます。
もしあなたが英語が得意であれば、「海外駐在」という大きなチャンスを掴むことができます。
30年前、40年前は、アメリカとヨーロッパ以外への駐在は「左遷」だとされていましたが、現在は違います。他の国で英語で仕事をする、現地人を束ねて目標を達成させる、というのは重要な経営スキルになります。
こうした経営スキルこそが、将来企業の中で昇進していくために必要となっています。もちろん、英語力がなければ、こうしたチャンスが回ってくる確率は低くなります。
4.昇進
昇進という意味では、企業によって、2つのパターンで英語力が求められてきます。
1つはTOEICです。これは日系の大手企業で多く導入されています。入社時に英語力が必要とされない企業でも、「課長に昇進するには、TOEIC 700点以上」「部長になるには750点以上」といった基準を設けている会社が多くあります。
ちなみに最近人気の、短期集中の高額 (3カ月40-50万円) TOEICジムに通っている人の多くは、この「英語力が足りず社内昇進基準を満たさない会社員」となります。
社会人になると、学生の頃よりも格段に忙しく、時間もなくなります。よって、英語学習にかける時間、ならび「英語学習をどのように進めるべきかを考える時間」も限られてきます。
このため、他者に英語学習スケジュールを組んでもらい、かなり強制力がある形で英語学習に取り組んでいる会社員が多いのです。
もう1つは、実戦的な英語力の有無です。例えば、外資系企業の日本法人では「英語を話せない社員」が過半数になる企業もあります。しかし、日本法人の役員や執行役員は全員英語が話せます。また、部長以上でもほぼ問題なく話せます。
こうした会社の場合、「TOEIC何点以上」といった明確な基準は設けられていません。しかし、「実戦的な英語力があるか＝英語をビジネスで問題なく使えるかどうか」は常にチェックされています。よって、英語力の有無が昇進に直結します。
5.転職
新卒で入社した企業から別な企業に転職する際、英語が使えるのと使えないのでは、求人数や求人条件が多く異なってきます。
例えば、私が昨年、多くのヘッドハンターと話をした際、色々な仕事のオファーを受けました。「これから日本に進出する外資系企業の幹部」といったポジションだったり、「中堅の外資系企業でアメリカにいる役員が上司になるポジション」などがありました。
どれも1,500万円から2,000万円の年収を提示されましたが、これらは「英語が話せる」ことが前提になっています。ヘッドハンターはこうした転職先を、英語ができる人にだけ持っていっています。
日本語しか話せない人は、「日本語のみの転職案件」にしか手を出せないのです。
それなりのビジネス経験があれば、転職は容易にできる世の中です。しかし、年収を大きく増やすには「英語が話せる」ことが大きく影響します。
若手であれば、英語ができることで年収が100万円～200万円程度しか変わらなかったとしても、中堅以降 (30代後半以降) になると、500万円～1,000万円もの差になる場合もあります。年齢が上になればなるほど、英語力の有無が響いてきます。
どんな業種で英語が必要となるか
英語から逃れられるビジネスはない
かつて、英語が必要になる業種は「総合商社、航空会社、旅行会社」と言われていた時期もありました。大多数の企業は、自ら海外展開しなくても、大きな日本市場の中だけで会社の業績を大きく伸ばしていけたからです。
しかし時代は大きく変わっています。原因は、日本の経済停滞、人口減少ならび、海外の経済成長と人口爆発です。
では、現在ではどのような会社で英語が必要になるか、というと「全ての会社・すべての業種で必要」になります。英語が必要ない会社・業種はないと考えたほうが良いです。
大手企業は、会社を今後も成長させ、従業員を養っていくためには、経済発展と人口増加が続く海外市場の成長が必須です。既に多くの企業が海外に進出しています。そして、今後も日本国内以上に海外に注力していきます。
中堅・中小企業は2パターンに分かれます。
1つは、「海外進出を独自に計画して行う野心的な会社」です。もう1つは、「大口取引先が海外進出したので、やむなく進出することになった会社」になります。
どちらのパターンにせよ、海外に出ないと生き残れない、大口取引から取引を切られる、といった強いプレッシャーのもとで海外に出ていきます。
「地方の中堅・中小企業は海外進出なんかしなくても大丈夫」と考える大学生もいますが、実際はそうではないことがお分かりいただけたかと思います。もし。現在海外進出していない会社であっても、来年進出するかもしれません。
士業は英語から逃れられるのか？
先日、大学生にここまで説明すると、「弁護士や会計士などの士業は、国による独占資格だから、英語ができなくてもいいのではないか」と質問を受けました。この認識は半分正しく、半分間違っています。
弁護士を例にとると、英語ができて国際的なビジネス案件を取り扱うことができる弁護士は、通常の弁護士の何倍、十数倍も高い収入をもらっています。
弁護士は高収入弁護士と低収入弁護士で二極化しつつありますが、この二極化の要素に英語も加わっています。もし、野心がなく低収入でも良い、というのであれば、英語をあえて学習しなくても良いかもしれません。
また、同じ士業であっても会計士になると、ビジネスのど真ん中にいる職業であるため、英語が話せることで年収を大きく上げることができます。国際的な企業の会計監査を行う際に、英語が使える立場であれば、海外現地法人の幹部に直接話ができます。
もし英語ができなければ、都度通訳を通したり、そもそも案件を受けられないという制約が生じます。
もちろん、英語ができなくても高収入の弁護士、会計士はもちろんいます。しかし、「英語ができないが高収入の士業」は、今後は減少していくことでしょう。
英語が話せないと全てにおいてデメリットが大きい時代
以上、英語が話せると社会人になった場合に何が変わってくるか、そしてどの業種に大きな影響があるかについてご説明させて頂きました。
英語が話せないことは、これまでのどの時代よりもデメリットが大きい時代だと認識しておく必要があります。
大学生のうちから英語学習に打ち込むには、どのような戦略、どのような方法が必要なのかについては、『就活に向けた英語学習｜就職に困らない英語力の身につけ方を解説』にまとめてあるのでぜひ参考にしてください。
